メールでのお問い合わせ

こどもサークル

専門家の方々との協力体制

icon徳田 克己先生

image
  • 筑波大学 医学医療系 教授 教育学博士 臨床心理士
  • 筑波大学発ベンチャー子ども支援研究所 所長

専門は子ども支援学、子育て支援学、気になる子どもの保育。アジア子ども支援学会会長、イオン1パーセントクラブ理事。著書に『親を惑わす専門家の言葉』、『お母さんがうなずいた数だけ子どもは伸びる』、『育児の教科書「クレヨンしんちゃん」』など多数。
「筑波大学発ベンチャー 子ども支援研究所」の所長として、幼稚園や保育園の悩める先生たちのコンサルタントとしても活躍。年間100件以上の講演を各地でおこない、育児に悩むお母さんやお父さんからの相談に応じ、その件数は年間に1200件以上にもおよぶ。

image 先生からのコメント

こどもサークルのHPをご覧の皆さん、昨年はこどもサークルの拠点があるエリアで保護者の方向けセミナーや個別相談会を実施しました。
全国に多くの児童発達支援事業所や放課後等デイサービス事業所があるなかで、このように外部の講師を依頼して保護者の方向けセミナーや職員向け研修を行って、より適切な療育の為に考えている事業者は少ないと思います。今後とも、講演会、相談会、研修会を通して子どもたち、保護者のみなさま、スタッフのみなさまのお役に立てるように、微力を尽くします。

icon水野 智美先生

image
  • 筑波大学 医学医療系 准教授 博士(学術) 臨床心理士
  • 筑波大学発ベンチャー子ども支援研究所 副所長

実家が私立幼稚園を経営していることから、幼稚園における子どもの支援の問題を現実的な視点から考えられる研究者。うつ傾向のある母親や発達障害が疑われる保護者への対応についても経験が豊富。
著書に『ADHDのある子どもの保育』『具体的な対応がわかる気になる子の保育』『伸ばせる親はここが違う! お母さんがうなずいた数だけ子どもは伸びる』などがある。

image 先生からのコメント

こどもサークル主催の保護者の方向けの個別相談では、お子様との家庭や学校での効果的な過ごし方について、経験を基にお伝えさせていただいております。特に、お母さんの悩みについては相談会を通じて一緒に考えて、解決していきたいと思っています。

icon野村 一路先生

image
  • 日本体育大学スポーツマネジメント学部 教授
  • 全国特別支援学校長会「みんなdeスポーツ推進委員会」顧問

主な研究内容は障がい者スポーツ、レジャー・レクリエーション、生涯スポーツ。
大学で教鞭をとる傍ら、障がい者(児)のスポーツやレクリエーション活動の普及・振興のための研修会や講習会の講師を数多く担当し、障がいの有無に関わらず、一人ひとりが楽しく豊かな人生を歩むサポートを受けられるような「セラピューティック・レクリエーション」を提唱。また、1998年開催の長野冬季パラリンピックではベニューアドバイザーを務める。

主な役職は以下の通り
  • 平成24~26年度文部科学省委託事業「健常者と障害者のスポーツ・レクリエーション活動連携推進事業」協力者会議座長
  • スポーツ庁「地域における障害者スポーツ普及促進に関する有識者会議」座長代理
  • 公益財団法人日本レクリエーション協会「スポーツ・レクリエーション指導者養成委員会」委員及び講習会講師
  • 公益財団法人日本障がい者スポーツ協会公認指導者養成講習会講師
  • (独法)国立特別支援教育総合研究所「特別支援学校『体育・スポーツ』実践指導者協議会」講師
  • 2020東京パラリンピック・ゴールボール競技フィールドスタッフ(予定)

image 先生からのコメント

児童の発育期の健全な発達において、運動・スポーツの果たす役割が大きいことは誰もが認めるところです。
こどもサークルさんとは保護者様向け「親子体操教室」の運営や、職員の「スポーツ・レクリエーション研修」において協力して取り組みを進めております。スポーツを通して一人ひとりの個性が尊重され、障がいの有無に関わらず、すべての方が障がい者スポーツ振興の理念でもある「活力ある共生社会の創造」へ歩みを共にできるよう、全力で応援していきます。

icon大学との共同研究

image こどもサークルと慶應義塾大学の共同研究

では、慶應義塾大学と共同で下記の研究を実施しております。

image 研究題目

虐待の予防と早期発見:児童発達支援の在り方に焦点をあてて
Prevention and early detection of abuse : Focusing on the way of child development support

image 研究概要

児童発達支援の現場では、虐待を疑われる事例にしばしば遭遇する。児童の生命・身体を保護するために児童発達支援施設が果たすべき役割は大きいと考えられるが、実際の取り組みは進んでないといえる。
このため、児童発達支援施設を対象として、虐待の予防や早期発見、被害の拡大防止のための対応等について実態調査を行い、施設の取り組みの実態や課題を把握したうえで、虐待との関係での児童発達支援のありかたについて検討し、全国の児童発達支援事業所へ情報提供することにより、良質な事業所が増えることを目的とする。